自転車保険に関する情報

東京海上日動火災保険

東京海上日動火災保険株式会社は、2004年に東京海上火災保険と日動火災海上保険が合併して誕生した損害保険会社です。

この東京海上日動では、かつて自転車の総合保険を取り扱っていました。
個人型と家族型があり、契約期間も1、2、3年と三パターンが用意されており、自由度が高く、団体割引もあり、加入しやすい保険でした。しかし、残念ながら現在では廃止されています。

その代わり、自動車保険の特約という形で自転車に関する補償制度はあります。
日常生活賠償責任補償特約は自転車搭乗中に人をはねてしまったり、私財を壊してしまったり、他人に対して損害を与えてしまった場合に、その賠償責任を補償するというものです。
また、賠償事故解決に関する特約というものもあり、これを付帯すると、示談交渉を本人に代わって東京海上日動が行ってくれるというサービスもあります。

こういった特約の利点は、自転車に関する事故だけでなく、日常における様々な損害に関しての補償がなされる点にあります。
自転車だけの保険では、自転車に頻繁に乗らない人にとっては、加入するのに少し躊躇してしまうものですが、こういった特約であれば入りやすいという人も多いでしょう。

しかし、車がない家庭では自動車保険が不要ですから加入が難しくなります。
そういった意味でも、特約ではなく自転車に特化した保険はできる限り、あって欲しいですね。

スポーツ安全保険とは

自転車は、個人で乗る機会の多い乗り物ですが、中には自転車を通して様々な活動を行う団体などもあります。
例えば、自転車が好きな人たちで集まり、そのメンバーでサイクリングを楽しんだり、競走したり、複数の人数で一緒に自転車に乗る行為を楽しむことを目的としたクラブなどがあります。

そういった団体向けにお得な自転車保険があります。
これは、スポーツ安全協会という団体が取り扱っている「スポーツ安全保険」というものです。

このスポーツ安全保険は加入区分がＡ～Ｄに分けられており、自転車はＣ区分に該当します。

原則、5名以上で申し込まなければならず、それ以下の人数では加入する事はできません。
また、補償されるのは団体で行う行事における活動のみで、個人で普段乗っている活動は除外されます。
ですから、自転車に乗る機会が多い人はあまり向いていない保険ですが、普段あまり自転車には乗らず、クラブなどの団体活動の時に乗る比率が高いという人には最適な保険といえます。

この保険の保険料は年間1,400円と非常に安価に設定されています。
これで、死亡保険金は2,000万円、後遺障害保険金は最大で3,000万円、入院保険金は4,000円／日、通院保険金は1,500円／日、そして身体賠償が一人当たり1億円、あるいは事故ごとに5億円、財物賠償が500万円というプランになります。

年間の保険料の割に入院保険金と賠償責任がかなり高めに設定されている所がお得なポイントですね。

自転車メーカーの保険

世界最大の自転車メーカーと言えば、ジャイアントです。
日本ではあまり知られていないかもしれませんが、ジャイアント・マニュファクチャリングCo. Ltd.と言えば、世界最高峰の自転車レースであるツールドフランスで輝かしい実績を残すなど、そのブランド力にはかなりのものがあります。

この会社は台湾にありますが、いまではヨーロッパを始め、アメリカ、そして日本でもマウンテンバイクやクロスバイク、ロードバイクなどのレース用自転車を中心に積極的な販売を展開しています。
また、折りたたみ自転車、電動自転車など、一般の自転車以外の特化型自転車に対する開発にもかなりの力を注いでいます。

そんなジャイアントは、ブリヂストンなどと共に盗難保険をメーカーで行っている数少ない会社の1つです。

この盗難保険の期間は1年で、保険料、免責率は車種によって異なります。
基本的には価格によって区分が決まるようです。

保険会社にとって、自転車の盗難保険は発生率があまりにも高いのでメリットが少なく、リスクが大きい為、消極的にならざるを得ません。
よって、ほとんどの盗難保険は販売店が行っているのですが、これも徹底はしておらず、実施している店舗はまだ多いとはいえません。
免責率も控えめです。
ですから、メーカーが率先して盗難保険を運用するというのは、ユーザーにとってはとても心強い事です。

今後、このようなメーカーが増えてくれるといいですね。

盗難保険（自転車）

自転車に乗ることによって、最も損害の可能性が高いのは、事故ではありません。
実は盗難なのです。

自動車とは違い、鍵を掛けずに放置する人が多い上に、軽量なので例え鍵を掛けていても簡単に運ばれてしまうので、盗難被害の数は自動車とは比べ物になりません。

そういった事もあり、自転車の保険では盗難保険の需要がかなり高くなります。

しかし、その割に自転車の盗難保険はあまり充実していないのが現状です。
あまりにも盗難件数が多いため、保険会社のメリットが少なく、運用しきれないというのが最大の理由のようです。

メーカーによっては盗難補償がある場合もありますが、全て補填される訳ではなく、購入代金の何％かまで新たに購入ができる、という限定タイプの補償が一般的です。
また、途中からの加入ができなかったり、購入から一定の年数が経つと保障が消えてしまったり、パーツ単体の破損には対応できなかったりと、あまり融通の利く保険ではありません。

そこで、代わりに利用したいのが火災保険の盗難補償です。
火災保険には、家財の盗難補償が付いているのですが、これに自転車の盗難補償も含まれる場合があります。
火災保険は、住宅を購入している人は強制的に加入しなければならない保険なので、マイホームを持っている家庭では必然的に自転車の盗難に対する補償もついてくる、という事になります。

もし、自転車の盗難被害にあった場合には、自分、若しくは家族の加入している保険を見直してみて、自転車盗難の補償ができるかどうか調べてみましょう。

電動自転車とフルアシスト電動自転車

電動自転車の購入を考えている人にとって、どういったタイプの自転車を購入するかというのは非常に大きな問題です。
というのも、電動自転車はタイプによって、様々な違いがあるからです。

電動自転車には、通常のアシストタイプと、フルアシストタイプの2つに分かれます。
通常のアシストタイプは、普通の自転車と扱いは変わりません。
よって、保険加入の義務もありませんし、装備品も特に必要はありません。

それに対し、フルアシストタイプの電動自転車は、様々な制限があります。
まず、基本的に原動機付き自転車と同等の扱いになります。
ですから、原付以上の運転免許の取得、自賠責保険への加入が義務付けられます。

更に、市町村役場への登録が必須となります。
これは、原付でいう、ナンバープレートの習得という事に当たります。
市町村役場に印鑑と自転車の社名、車体番号を用意して赴かなければなりません。
メーカーが仕様保証書を付けている場合は、それを市町村役場に印鑑と一緒に持っていけば登録可能となります。

この他にも、ヘルメットの着用が義務付けられています。
フルアシストタイプの電動自転車は、原付の制限速度である30kmまで速度を出すことが出来ます。
スピードを出す機会もかなりあるといえますので、頭部のガードの為、ヘルメット着用は必須です。

保険に関しても、自転車保険ではなく、自動車保険のカテゴリーになります。
間違えないように注意が必要です。

以上の事を踏まえ、どちらのタイプの電動自転車を購入するか検討するようにしましょう。